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第3009回 人工の思考(2)



 AI(人工知能)は大きく分けて実際の知能を作り出す事と、まるで知能があるかのように振る舞う機能を持たせる事、その二つに分けられるといいます。その後者の方が主に研究が進められてきているそうですが、膨大なデータを使って学習し、最適な答えを導き出すディープラーニングの手法によって前者の確立も同時に可能になっているようにも思えます。

 大量のデータを保存し、高速で処理する事は発達したコンピューターの得意とする分野となり、人では及ばない事ともなりつつあります。柔軟な発想というのは人ならではと思えていたのですが、それもパターン化して解析する事によって再現が可能となってしまい、AIは人をすでに超えているともいえます。

 そうした発達したAIとロボット工学が結び付き、自ら考えて最適な行動ができるロボットの登場がやがて人の多くの仕事を代行するようになり、人は職を奪われてしまうというショッキングな報道を見掛ける事が多くなってきました。

 中には8割近い職種がAIに奪われてしまうというレポートもあり、未来は多くの人が職に就く事ができないという悲観的な事も聞かされています。最初に必要となるロボットを購入する初期投資を行えば、後はバッテリーを充電する電気代と定期的なメンテナンス費用だけとなり、企業にとって負担となっている人件費を大きく削減できるとなればその方向へ動く事は容易に想像する事ができます。

 一部の経営者だけが大幅に経費を削減して利益率を向上させ、巨額の収入を確保する反面、多くの人が職を失って貧困に喘ぐ、そんな超格差社会が未来の姿としていわれているのですが、それに対しては少々疑問を持っています。

 8割もの人が職を奪われて収入が途絶えた時、もしくは近い将来に職を奪われかねないという不安にさらされた時、顕著に見られるのは個人消費の停滞だと思えます。個人消費が停滞すると多くの企業が売り上げを確保する事ができなくなり、更なる経費の削減を迫られ、AIの導入をさらに加速させて社会的な不安がより大きく消費行動を低下させてしまいます。

 国の税収も低下する中、生活保護の受給者は拡大を続け、政府は税収を増やそうにも所得税、消費税、住民税といった個人に関係する税収は全く期待する事ができなくなります。利益を上げている企業への課税しか税収を確保する事ができなくなり、高額な法人税として確保した税収が生活保護として個人へ渡され、それが消費されて企業の利益となって税収を支えるという歪な経済構造となる事が想像されます。

 ある意味、人は労働という義務から解放されたともいえるのですが、無理やり継続されている社会の流れを管理する側にも導入されたAIはどのように考えるのか、その先にあるものを見てみたいようにも思えます。


 
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にんにく卵黄本舗の健康コラムです。
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